育毛剤で新生活

最初は帝人、束レ、旭化成などの大手繊維メーカーの株主に対して行ったが、徐にこの手法を、銀行系列企業や鉄鋼メーカー、証券会社などの優待販売に援用、安定した株主確保と固定化の役割を担った。
六〇年代は順調に推移し、組織的体制をいち早く整えた同社通販は、七〇年代を通じて通販王者の地位に君臨し続けた。
六六年には電話販売担当を設置、七一年には東京12チャンネル（現テレビ東京）の『今日は！奥さん２時です』という番組でテレビショッピングも開始、翌年にはＮＥＴ（現テレビ朝日）系列の『奈良和モーニングショー』に発展。
大反響を巻き起こした。
カタログにおいても七六年、先駆的な『暮らしのパスポート』を発刊、商品供給や物流システム構築に寄与した。
しかし御多分に漏れず、ここ数年はデフレ不況の波をもろに被っている。
「耐久消費財は特に動かない」（S・T）という。
九〇年には、カタログの発行部数が一回平均二〇〇万部、売上げで六八〇億円超たった規模が、二〇〇二年度はテレビ通販などを含めても三六四億円ほど。
T屋全体の売上げもここ数年下降気味だが、それでも一兆円近くをキープしている点を見れば、S・Tの危機感も理解できる。
M百貨店通販部との首位交代劇も四年前の九九年に起きた。
賭けた闘いが続きます。
当社の場合、店にはないオリジナル商品の販売がモットーでしたが、店との連携をどう図っていくかが今後のカギ。
「実際に手に取れない分、安い方がいいのですが、互いが喰い合うのはまずい。
そのため、暖簾を含めて店とは差別化してきましたが、今後は例えば、催事折込みにカタログご購読者特典を入れ、店舗集客を狙ったり、逆に店頭受付に簡単なカタログ案内のパンフレットを置き、通販への促しを始めるなど、相乗効果によって（デパート通販の）特徴を明確にしていきたい」（S・T）
二〇〇二年からは美術展の半額割引チケットをカタログに入れ、最上階のホールで絵画を鑑賞するお客が階下で買い物をしてくれるのを狙う、いわゆるシャワー効果の作戦も打ち出した。
また、カタログの内容についても散漫化や硬直化などが問題となっていたが、七シーズン、それぞれ約二〇〇万部出していたメインカタログ『ショッピングニュース』を、現在は一〇〇万部にまで絞り込み、一ページあたりの売上単価を倍増させている。
さらに、類を見ないユニークな試みとして挙げられるのが、「音のカタログ」という視覚障害者用のサービスだ。
これはロバの会（京都朗読奉仕会）という慈善団体の依頼を受けて『ショッピングニュース』をＣＤ化したもので、プレクストークという読書ＣＤ専用機（有償）を使って再生する。
ロバの会の会員には、年七回無料でよるカタログ音読のサービスに取り組んできたという。
S・Tによれば「両方合わせて二三〇顧客の支持も厚いそうだ。『お客様を見て商売しなさい』。自分とはすなわち、当社の財産、それはイコールお客様のことなんてすね。
お客の店に対する愛顧性の高いお客様が何を望まれているか、ＭＤ、媒体にしろ、その観点で見ていかないと……。一対一の『塊』に持っていく」
S・Tはこのように原点回帰を強調する進取の気質を持っている。
T屋と相並ぶ老舗、M百貨店の通販はT屋から遅れること五か月、一八九九M百貨店は、一六七三（延宝元）年創業と、呉服店としてはT屋以上の伝統と格式を持つ。
だが、一九世紀終わりごろのM百貨店は、越後屋から合名会社三井呉服店と組織変更するなど、百貨店への移行に躍起となっており、通販に取り組む意欲も並ならぬものがあった。
明治末期から大正にかけ、通信販売部員も一五〇名を数え、全従業員の一割を占めるに至り、包数も日に１０００個を超え、これを持ち込む神田駿河台郵便局はそのために東京一の扱数を誇ったという。
やはり対象は地方客で、そのためまず地方係を設置した。
カタログも一九〇三（明治三六）年に月刊化された『時好』のほか、『ご婚礼の支度』『御髪飾の栞』『靴と鞄』『現代婦人化粧法』など、今でいうスペシャルカタログ的な小冊子も発行していた。
これらのモデルには有名人令嬢や一流芸妓を起用し、読者参加を期して懸賞に力を入れるなど、流行情報誌として地方に都会の風を送り込む役割を担っていた。
その後、一九二二年に月刊版は『M百貨店タイムズ』と改題し、現在に近い形態となり、三～五万部は出ていたという。
通販で特に好成績を収めたのは、大正期だと朝鮮、台湾、満州などいわゆる外地で、九州、四国がこれに続き、一方、恒常的な農村疲弊のため東北では奮わなかった。
メイン商品である呉服も、写真表現が至らなかった当時は、事前にお客から仔細な好みを聞いた上で、見立て販売をしていたわけだが、地方によってこれがまちまちで苦労をしたという。
日本は縦に長い国だから、東京発信が基本の流行にも微妙な温度差があり、気候によって風俗も変わる。
いくら東京が初夏を迎えても、東北はまだまだ朝晩冷える。
また、北海道のような新開地は派手好みといった、気質の違いもある。
これは今も変わらぬファッション通販の大問題だ。
M百貨店はまた、本領の呉服以外の商品開発にも熱心だった。
明治の終わりごろから、ホワイトカラーの男性に洋装が普及するなど、洋品類の需要が高まるが、そこには舶来信仰が根強く、そのため舶来品に負けない商品の開発が迫られたのである。
ちょうどそのころ、一九〇八（明治四一）年、朝日新聞社が実施した「世界一周会」という催しがあった。
そこでM百貨店は、何十人もの参加者の着用および携行品のほとんどを、同社のオリジナル製品から用立てたことがあった。
彼らが帰朝後、その製品使用後の結果を具に調べ、改良を図ったという。
ことに鞄類には定評があり、それは当時のカタログからも偲ばれる。
なお、一九一一（明治四四）年、いち早く電話受注販売に乗り出していたこともM百貨店通販の進取性の現れとして特記しておくべきだろう。
私は、同社のこうした伝統と気風が現在の業務にどう息づいているのかを確かめるため、東京・錦糸町にあるM百貨店通信販売事業本部に赴いた。
対応してくれたのは同本部営業推進部ゼネラルマネージャー大内隆之と、営業企画管理担当課長の生駒久子だ。
百貨店としての店舗、特に日本橋本店は「娯楽と文化の殿堂」であり、そうしたステータスのうちにM百貨店は発展していった。
のが、呉服屋時代のうちの商売でした」本体が百貨店として近代化していく中で、通販は旧態の感覚に近かったのではないかと大内は言う。
お客と親しく接し、それが「好循環に入っていた」のが大戦前のM百貨店通販の姿たった。
大変な辣腕家たった。
地方経済の発展を見越して、高松、松山など地方に支店を出すのも九大内は分厚い社史を開きながら語る。
プというかたちで再開したという以外に、記録も一切残っていない。
そのころ配給制も終了し、既存名簿を活かして、細とまた始めたのでしょう。
しかし、本店外商部が通販カタログを三〇年ぶりに復活させ、本格的に取り組みだしたのが七三年。
それだけブランクがあります。
なにしろ戦争が……ホラ、こんなもの売ってたくらいですから」大内が指し示したのは防毒マスクの写真だった。
三八年に販売した、と年表に載っている。
後に同社史料編纂室に問い合わせても、そのブランクを埋めるような資料の存在はないとのことだった。

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